【FP×年金】年金って将来いくらもらえるの？FPがシミュレーションした結果

さにー

おはようございます。さにーです！

さにーはFPですが、最近「FP」のFと「FIRE」のFがどちらもFinancialであることに気づきました。

これからはFPであるさにーがFIREについて語る時は「FIP」という造語を使えばいいじゃね？

と考えております。

Finanncial Independence Plannerの略です。

FPはお金の専門家、お金のドクターです。

FIPは経済的自立（FIRE）の専門家、ドクターということにしましょう。

FP協会の方でこのブログを見ている方がいたら連絡お待ちしております。

今日は朝から、新しい雇用を生み出してしまいました。

さて今日は「【FIRE×年金】年金って将来いくらもらえるの？FPがシミュレーションした結果」

というタイトルでお届けします。

ちなみに今回は、年金の仕組みについては割愛しています。

自営業者がもらえる年金は国民年金で・・

サラリーマンは国民年金と厚生年金がもらえて・・

年金制度は3階建てになっていて、国民年金は1階部分で、厚生年金は2階部分で・・

とかいうあれです。

単純に年収、自営業、サラリーマン、専業主婦に分類してシミュレーションした結果となります。

年金受給額の計算方法

年金の計算方法は、国民年金と厚生年金で違います。

国民年金はそんなに難しくありませんが、厚生年金は複雑な計算式になります。

国民年金

年金の保険料は20歳から納付義務が発生するので、60歳までの40年間で納付した月数に応じて年金が支払われるという仕組みですね。

毎月欠かさず保険料を納付していれば、「保険料納付済み月数」が480月となります。

上の式に当てはめると

781,700円×480月÷480月＝781,700円

毎月欠かさず納付すれば、最大で年間781,700円（月間約65,000円）がもらえるということですね。

ちなみに国民年金を受給する為には要件があります。

上記の要件を満たさなければ老齢基礎年金はもらえませんので、注意しましょう。

厚生年金

厚生年金は計算式が複雑です。

収入金額によっても納付している期間によっても結果が変わってきます。

ご自身がいくら年金をもらえるのかきちんと把握されたい方は年金定期便をお手元に準備いただき、「ねんきんネット」で検索してください。

現状での結果を見ることができます。

平均標準報酬月額？平均標準報酬額？

これよく見ると違う言葉です。

ややこしいですね。

参考までに。

平成15年4月に総報酬制という制度が導入されました。

つまり、平成15年までは賞与を足さずに保険料を計算していたけど、平成15年からは賞与も足しましょうね。

ということです。

でも賞与足したら賞与分保険料上がるじゃん！

とならないように、乗数を平成15年3月までの0.007125から、平成15年4月以降は0.005481に減らしたよ。

という変更がありました。

おかげで計算式が余計ややこしくなりましたね。

ちなみにAの期間に該当する方は、1983年3月以前に生まれた方です。

1983年4月以降の方はBのみの計算で大丈夫です。

ただ、皆様はそんな詳細な金額を把握する必要はありません。

把握したくても、これからの働き方によっては変わる可能性の方が大きいです。

将来受取れる目安の年金額を計算するならば、以下の式で計算してみましょう。

先ほどの計算式は毎月もらえる金額ですが、この式は毎年もらえる金額になっているので注意してください。

平均年収は大体37歳前後の年収をを当てはめます。

本来は20歳から60歳までの収入の平均を出して・・

それを収入区分に応じて第1級～第50級までに当てはめて・・

該当する数字が平均標準報酬額となりますが・・

そこまでやると迷子になると思うので、大体の数字を把握すれば大丈夫です。

ちなみにネットで検索すると業種別の平均年収も出てきますので、そちらも参考にしてみてください。

シミュレーションしてみた

では、ここからはシミュレーション結果を乗せていきます。

前提条件として

国民年金：40年間満額納付

厚生年金：勤続年数40年・年収別にシミュレーション

独身

個人事業主

個人事業主やフリーターの場合は厚生年金はありません。

よってもらえる年金額は国民年金のみです。

会社員

会社員は国民年金＋厚生年金の合計になります。

国民年金の受給額に年収は関係ありませんが、厚生年金は平均年収によって受給額が変わってきます。

夫婦

個人事業主×専業主婦　個人事業主×個人事業主

個人事業主も専業主婦も厚生年金の受給権はありません。

国民年金のみとなります。

会社員×専業主婦　会社員×個人事業主

年収によって差は大きいですが、平均年収が700万円を超えると公的年金だけで300万円も受給することができます。

会社員×会社員

仮に一方の年収を300万円と仮定します。

なんと２人とも会社員の場合は300万円以上平均年収があれば年間300万円は受給できそうですね！

会社勤めで年収は夫500万円、妻300万円。

残業なしで土日休み。

普段の生活費は夫の収入で、妻の収入は投資に回す。

老後も公的年金で毎年330万入ってくる。

会社も福利厚生が充実していて退職金と企業年金で毎年少なくとも50万円は入ってくる。

妻の収入は投資に回していたので資産も5,000万円は貯まっている。

これ最高ですね！

年金は受給年齢を遅らせるほど受給金額が増えていく

年金は65歳から受給権が発生しますが、受給年齢を遅らせるほどもらえる金額が増えていきます。

しかも増えた金額は生きている限り一生もらい続けることができるのです。

先ほどの共働き夫婦のように、年金がなくても生活できる資産があれば受給を遅らせることを検討すべきでしょう。

5年間で42％、10年間で84％は運用商品としては他に類を見ません。

注意したい点は、健康です。

受給を遅らせたのに1年しかもらえなかった。

寝たきりになってしまった。

ではお金をたくさんもらえても意味がないですからね。

若いうちから健康には気を付けていきましょう！！

まとめ

いかがでしたか？

思ったより多かったですか？

それとも少なかったですか？

老後の生活資金は、最低日常生活で265万円。

ゆとりある生活を送ろうと思ったら433万円。

実際はその平均の325万円なんて言われています。

公的年金以外でも、勤めている会社で年金制度や退職金制度を導入している企業もありますね。

上場企業にお勤めの方であれば、大体の企業が準備してくれていますので確認しておきましょう。

最近では企業型確定拠出年金を導入している会社も多いです。

企業型確定拠出年金は、イデコとほとんど制度は変わりません。

制度は会社が準備してくれますが、運用責任はご自身にあります。

しっかり勉強して、運用しましょうね。

また、会社任せにせずご自身での資産形成もしっかり検討しましょう。

特に個人事業主の方は、公的年金のみでは老後資金が不足する可能性が大きいです。

イデコや積立NISAの非課税枠を利用して、将来の為に資産形成することをお薦めします。

今日はここまで！

最後まで読んでいただきありがとうございました！